増え続けるサイバー攻撃の被害 2023
サイバー攻撃を受けたという経験はおありでしょうか？
もしないという場合、ピンとこない方もいらっしゃると思いますので、
実態をデータでまずご紹介したいと思います。
こちらは、情報セキュリティ白書2023で掲載されているものです。世界中のデータになりますが、サイバー犯罪は増加傾向であり、また被害額は相当な勢いで増えているのがわかります。
こちらのグラフは同じく情報セキュリティ白書2023に掲載されているもので、日本で報告されているフィッシングサイトURLの件数の推移です。2022年に大幅に増加しているのが特徴的ですね。
ただ、それまでも年々増加傾向であることが見て取れます。
こちらは、警察庁が半年ごとに発表しているもので「令和４年におけるサイバー空間をめぐる脅威の情勢等について」に掲載されていたグラフです。
ランサムウェアという企業に対しての攻撃で、大事なデータを暗号化して、身代金を要求する攻撃の被害報告件数ですが、こちらも年々増加しており、かつ令和4年度も増えているのがわかります。
個人的にはこれが一番怖いグラフだなと思いました。
これは同じく「令和４年におけるサイバー空間をめぐる脅威の情勢等について」に掲載されているもので、警察庁で不正アクセスを検知するために、センサーというものをインターネット上に設置しています。
何もサービス提供していないHPで、どこにも公開していないため、本来ならそこのHPへのアクセスしてくることはないはずなのですが、そこにアクセスする数が毎年増えています。
これは不特定多数のIPアドレス（インターネット上の住所）に対して、プログラムを使って無差別にアクセスしてきていると推測されます。
私たちのHPも、小さい会社だからとか、地方の会社だからとか関係ありません。
すべてのHPのURLに対して、プログラムがアクセスを試みていると考えて間違いありません。
弊社の顧客でも、おひとりで営業されている税理士さんのHPが改ざんされたりしましたし、数年前ですが、弊社のwordpressにも侵入されたことがありました。
その際は、公開はしたものの実際に使っていないHPだったので、被害はありませんでしたが、中小企業も、それこそ個人事業主でも、充分サイバー攻撃のターゲットになると考えて頂きたいと思います。
こちらは、情報セキュリティ白書2023に掲載されているランサムウェアの被害件数の推移です。
注目していただきたいのは、被害件数は大企業よりも、中小企業の方が多いという点です。さらに言えば、被害にあっても報告を警察にしない事例も多数あり、そう考えると、中小企業の被害件数は、相当多いと考えていいでしょう。
他社の製品も含めて横並びで比較して選びたい方は、法人向けセキュリティソフト7社一括比較もあわせてご覧ください。
この記事の対策に使える当社取扱製品
| SentinelOne データお守り隊（料金・機能） | ESET PROTECT クラウド（料金・機能） |
| Sophos MDR（料金・機能） |
株式会社アーデント 代表取締役。2006年にオフィス専門不動産会社アーデントを創業。その後、オフィス賃貸仲介、ワークプレイス作りに10年以上携わり、合計500社以上のオフィス移転をサポート。2018年よりクラウドＰＢＸを中心にネットワーク、通信分野を専門に400社以上の電話、ネット環境づくりをサポート。2022年より100以上のクラウドサービスの販売を開始。
デジタル化・AI導入補助金を使って、150社以上にクラウドツールを提供。IT活用による業務改善のDXコンサルを提供。ノーコードツールを使ったExcelやAccessからの基幹システム移行によるDX実績多数。サイバーセキュリティ対策の導入も50社以上を担当実績あり。
アマゾンで出版している書籍はこちら！
「AppSheetで作る中小企業の基幹システム」 ～Excel限界からの脱出。GoogleWorkspaceを使って、失敗しない業務アプリ導入を解説～
「Google Workspace完全活用マニュアル」 ～Google Workspaceをフル活用する方法を徹底解説！～
amzn.to/3w5zWfT
「中小法人向け サイバーセキュリティ完全ガイド」～サイバーセキュリティ対策で、特に中小企業が 守るべきポイントを網羅！～
amzn.to/3Y9Nm5n
ぜひチェックしてください！