Trend Vision One（TrendAI）の価格はいくら？クレジット制の料金の決まり方と10台・30台・100台の費用シミュレーション【中小企業向け】

「Trend Vision One の価格はいくらですか」と聞かれても、いまは1つの金額でお答えできません。
2026年1月にライセンスの仕組みが「クレジット」へ一本化され、価格が必要クレジット数 × 1クレジット170円（税別）× 台数 × 契約年数という掛け算で決まるようになったからです。

結論から言うと、中小企業でよく使う構成ならエンドポイント1台あたり年7,650円（Core・45クレジット）から11,050円（Essentials・65クレジット）が目安です。
30台なら年229,500円〜331,500円になります。

ただし本記事でいちばんお伝えしたいのは金額そのものではありません。設定をひとつ有効にしただけで、1台45クレジットのつもりが300クレジット（年51,000円）に跳ね上がる仕組みがあることです。しかも初期設定のままだとその条件に当たる可能性があります。後半で公式資料をもとに詳しく解説します。

なぜ「Trend Vision One の価格」を調べても金額が出てこない？

検索しても金額にたどり着けないのには、はっきりした理由が3つあります。いずれもトレンドマイクロが2026年に入ってから実施した変更です。

いつ	何が変わったか	その結果
2026年1月5日〜	ライセンスがクレジット制へ移行し、製品ごとの個別ライセンスの新規提供が終了	「この製品はいくら」という定価がなくなった
2026年1月28日〜	価格表とクレジット計算機（Credits Calculator）の掲載先を、公式サイトからパートナーポータルへ移動	一般のユーザーは公式サイトで価格を見られなくなった
2026年2月1日〜	新ライセンス「TrendAI Flex (credits)」の販売開始（旧称：Trend Vision One Credits）	呼び名が変わり、検索しても古い情報が混ざる

「2026年1月28日より価格表とCredits Calculatorの掲載先をトレンドマイクロ公式HPからパートナーポータルに変更いたします。」
（トレンドマイクロ「2026年上半期トレンドマイクロ SaaS 製品に関するお知らせ」より）

さらに、必要なクレジット数を計算するツールはすでに契約している会社の管理コンソールの中にあります（Administration → Credits & Billing → Credits計算機）。
つまり、これから導入を検討する会社は自分で試算する手段を持っていません。

整理すると、「自社だといくらか」は販売パートナーに聞かないと分からない構造になっています。これはメーカー側がそう設計したもので、販売店が価格を出し渋っているわけではありません。

なお、トレンドマイクロは製品ブランドを「TrendAI」へ刷新中で、公式の製品ページも従来の trendmicro.com から trendaisecurity.com へ移りつつあります。
「Trend Vision One」「TrendAI Vision One」「TrendAI Flex」はいずれも同じ製品群を指しますので、表記ゆれに惑わされないようにしてください。

では、導入前の会社はどうやって見積もればいい？

方法はあります。トレンドマイクロの公式FAQには、必要クレジット数の見積り方として次のように書かれています。

「総クレジットニーズを見積もるには、使用予定の各 TrendAI Vision One ソリューションの推定クレジットニーズの合計を計算する必要があります。これを行うには、クレジット計算機を使用するか、TrendAI 担当者に連絡してExcelスプレッドシート版のクレジット計算機にアクセスしてください。」
（トレンドマイクロ公式オンラインヘルプ「どのくらいのCreditsが必要かをどのように見積もることができますか?」より）

つまり、管理コンソールを持っていない会社でも、販売パートナーやメーカー担当者を通じてExcel版の計算機で試算してもらえるということです。台数と人数さえ分かっていれば、契約前でも金額は出せます。

▶ 関連記事：トレンドマイクロ（Trend Micro）とは？どんな会社・評判・メリット/デメリットと法人向け主要製品を中小企業向けに解説

価格はどう決まる？──「必要クレジット数 × 170円 × 台数 × 年数」

クレジット制の計算式そのものは、とてもシンプルです。トレンドマイクロが公開している式は次のとおりです。

総クレジット数 ＝ 1ユニットあたりのクレジット数 × ユニット数 × 契約期間（年数）

これに1クレジットあたりの単価を掛ければ金額になります。日本国内の標準価格は1クレジット＝170円（税別・2026年2月1日からの標準価格）です。

要素	意味	調べ方・決め方
①必要クレジット数	使いたい機能（パッケージ）ごとに決まっている数値。エンドポイント保護なら1台あたり45〜300	トレンドマイクロ公式のオンラインヘルプに一覧がある
②単価	1クレジットあたり170円（税別）	新規・更新・追加とも同一単価
③ユニット数	守る台数・人数。エンドポイントは「台」、メールは「人」など機能ごとに単位が違う	自社の端末台数・従業員数を数える
④契約年数	最低1年、最長5年	複数年契約は期間全体分を初回に一括付与

たとえばエンドポイント保護（Essentials）を100台分・1年契約で導入する場合は、65クレジット × 100台 × 1年 ＝ 6,500クレジット。
金額に直すと 6,500 × 170円 ＝ 1,105,000円（税別）です。

複数の機能を使うときは、単純な足し算になります

エンドポイントとメールなど複数の機能を使う場合は、機能ごとに計算して合計するだけです。公式FAQには次の計算例が載っています。

エンドポイントセキュリティEssentials：1エンドポイントあたり年間65クレジット × 100エンドポイント × 1年 ＝ 6,500クレジット
Email and Collaboration Security Core：1ユーザーあたり年間25クレジット × 500ユーザー × 1年 ＝ 12,500クレジット
必要な合計クレジット：6,500 ＋ 12,500 ＝ 19,000クレジット

この例なら 19,000 × 170円 ＝ 3,230,000円（税別）です。機能ごとに単位（台／人）が違うので、掛け算の相手を間違えないことだけ気をつけてください。

「新規・更新・追加がすべて同じ単価」というのは、従来のライセンスと大きく違う点です。以前は更新のほうが安いのが当たり前でしたが、クレジット制では更新時も新規と同じ金額でクレジットを買い直します。

主なソリューションは1つあたり何クレジット？（年間・公式一覧）

トレンドマイクロがオンラインヘルプで公開している「クレジット要件」から、中小企業が使う可能性の高いものを抜き出しました。
金額はいずれも170円で換算した保護対象1単位・12か月あたりの目安（税別）です。

ソリューション／パッケージ	課金の単位	年間クレジット	参考料金（税別）
Endpoint Security Core（基本のウイルス対策）	エンドポイント1台	45	7,650円
Endpoint Security Essentials（Core＋EDR）	エンドポイント1台	65	11,050円
Endpoint Security Pro（サーバー・ワークロード向け）	エンドポイント1台	300	51,000円
XDR for Endpoints（EDRだけを足す場合）	エンドポイント1台	20	3,400円
Sandbox Analysis（エンドポイントからの自動送信）	エンドポイント1台	7	1,190円
Email and Collaboration Security Core（メール基本）	ユーザー1人	25	4,250円
Email and Collaboration Security Essentials（メール標準）	ユーザー1人	50	8,500円
Email and Collaboration Security Pro（メール＋XDR）	ユーザー1人	105	17,850円
Mobile Security（スマホ・タブレット）	デバイス1台	5	850円
Cyber Risk Exposure Management Core（リスク可視化・基本）	評価対象1台	20	3,400円
Cyber Risk Exposure Management Essentials（同・標準）	評価対象1台	50	8,500円
Zero Trust Secure Access – Private Access（社内システムへの接続制御）	ユーザー1人	50	8,500円
Zero Trust Secure Access – Internet Access（Web利用の制御）	ユーザー1人	60	10,200円
同上＋AI Secure Access（生成AI利用の制御をセットで）	ユーザー1人	85	14,450円

ここで気づいていただきたいのは、単位が機能ごとに違うことです。
エンドポイントは「台」、メールとゼロトラストは「人」、リスク可視化は「評価対象の台数」で数えます。
1台のパソコンを1人が使っている会社なら同じ数になりますが、共用パソコンや複数台持ちの社員がいる会社では台数と人数がずれますので、見積り前に両方を数えておくと話が早く進みます。

Internet Access（60クレジット）と AI Secure Access（50クレジット）を別々に買うと110クレジットですが、セットにすると85クレジットになります。生成AIの利用ルールを整えたい会社は、はじめからセットで見積もったほうが安く済みます。

▶ 関連記事：ウイルスバスターのEDRとは？トレンドマイクロのEDR・XDR（Trend Vision One）と通常のウイルス対策ソフトの違いを徹底解説【中小企業向け】

自社だと結局いくら？──10台・30台・50台・100台の費用シミュレーション

いちばん多いご相談である「エンドポイント保護だけを入れたい」というケースで、台数別に試算しました。いずれも1年契約・税別、月換算は年額を12で割った参考値です。

台数	Core（45クレジット／台）	Essentials（65クレジット／台）	月換算の差
10台	450クレジット 76,500円（月約6,400円）	650クレジット 110,500円（月約9,200円）	約2,800円
30台	1,350クレジット 229,500円（月約19,100円）	1,950クレジット 331,500円（月約27,600円）	約8,500円
50台	2,250クレジット 382,500円（月約31,900円）	3,250クレジット 552,500円（月約46,000円）	約14,200円
100台	4,500クレジット 765,000円（月約63,800円）	6,500クレジット 1,105,000円（月約92,100円）	約28,300円

CoreとEssentialsの差は1台あたり20クレジット（3,400円）で、これがEDR（侵入されたあとの検知と対応）の分です。
30台なら年102,000円、月にすると約8,500円の違いになります。

メールやスマホも足すと？──従業員30名の構成例

パソコン30台・従業員30名・社用スマホ20台という、よくある規模で組んでみます。

構成	内訳	年間クレジット	年額（税別）
最小構成	エンドポイント Core 30台＋メール Core 30人	2,100	357,000円 （月約29,800円）
標準構成	エンドポイント Essentials 30台＋メール Essentials 30人＋モバイル 20台	3,550	603,500円 （月約50,300円）
リスク可視化まで	標準構成＋リスク可視化（CREM Core）30台	4,150	705,500円 （月約58,800円）

同じ会社でも、どこまで守るかで年間35万円から70万円まで倍近く変わります。
クレジット制の良いところは、この「どこまで守るか」を後から動かせることです。
契約期間中であれば、使っていないクレジットを別の機能へ振り替えられます。

いちばん怖い落とし穴は？──設定ひとつで45クレジットが300クレジットになる

ここが本記事でもっともお伝えしたい部分です。
エンドポイント保護のクレジットは、購入時に選ぶのではなく実際に使っている機能から自動で判定されます。
そして、ある設定を有効にしていると、その端末は自動的に「Endpoint Security Pro（年300クレジット＝51,000円）」として数えられます。

トレンドマイクロの公式FAQ（記事ID KA-0017470・2026年7月13日更新）は、Proが割り当てられる条件を次のように示しています。

Proと判定される設定・機能	中小企業でありがちな状況
セキュリティログ監視機能（イベントのSyslog転送設定を含む）	ログを外部に送る設定を有効にしている
変更監視機能（イベントのSyslog転送設定を含む）	ファイルの改ざん検知を試しに有効にした
利用状況が「Workload」と定義されている侵入防御ルールの適用	サーバー向けのルールを1つでも追加した
推奨設定の検索	「おすすめ設定を調べる」を1回でも実行した
推奨設定の継続的な検索を実行	初期設定のままだと有効になっている場合がある
侵入防御機能の推奨設定（自動適用が「はい」で、検索を1回以上実行）	自動で最適化してくれる設定をオンにした
コンテナの保護	コンテナ環境を使っている

とくに注意していただきたいのが5番目です。公式FAQには「デフォルトで存在する『Base Policy』とそれを継承しているポリシーでは初期設定で［推奨設定の継続的な検索を実行］が『はい』に設定されています」と明記されています。
つまり、意識して何かを有効にしなくても、初期設定のまま使っていればProと判定される可能性があるということです。

金額にすると、1台あたり7,650円（Core）のつもりが51,000円（Pro）になります。
およそ6.7倍です。
30台なら年229,500円が年1,530,000円になり、差額は130万円を超えます。

「機能をオフにしたから大丈夫」とは限りません

同じFAQには、解除するときの注意点として次の2点が書かれています。どちらも中小企業が見落としやすい点です。

• 「侵入防御、変更監視、セキュリティログ監視機能において機能がオフとなっていてもルールが割り当てられている場合機能の利用とカウントされます」
• 「過去に推奨設定の検索が実行されており、推奨されるルールのデータがある場合機能の利用とカウントされます」

スイッチを切っただけでは足りず、割り当て済みのルールを外し、過去の検索結果のデータもクリアする必要がある、ということです。一度試しに触った設定が、そのまま毎年の請求に効き続ける可能性があります。

自社がProと判定されていないか確認する方法

すでに導入している会社は、管理コンソールで今すぐ確認できます。費用はかかりません。

1. Endpoint Inventory 画面でフィルタを追加し、［パッケージ］→［エンドポイント セキュリティ Pro］を選ぶ（該当する端末が一覧で出ます）
2. 同じ画面の［使用状況を管理する］→［使用状況の詳細］タブから、エンドポイントセキュリティPro欄の使用状況レポートをCSVでダウンロードする
3. TrendAI Flex LICENSING（Platform Usage and Credits）画面の［使用管理］タブで、機能ごとのクレジット消費を確認する

クレジットの利用状況は毎日5:00（UTC）に更新されます。また、エンドポイントのクレジットは「スナップショットベース」で、85パーセンタイルを元に計算されます。短期間だけ台数が増えても、そのすべてが即座に課金されるわけではありません。逆に言えば、設定を直してもその日のうちに数字へ反映されるとは限らないということでもあります。

Endpoint Security Pro は「いちばん良いプラン」ではない？

Proという名前から「上位版＝何でも入り」と受け取られがちですが、そうではありません。公式の説明では、Proはクリティカルなサーバーやワークロードを守るためのパッケージと位置づけられています。

パッケージ	年間クレジット （参考料金・税別）	主に想定されている保護対象	Essentialsとの違い
Core	45 （7,650円）	デスクトップ・ノートPC・基本的なサーバー	EDR（XDR for Endpoints）が付かない
Essentials	65 （11,050円）	デスクトップ・ノートPC・基本的なサーバー	―（Core＋EDR 20クレジット）
Pro	300 （51,000円）	クリティカルサーバー・ワークロード	変更監視、ログ検査、サーバー用の侵入防御（IPS）、推奨検索、コンテナ保護が加わる

Essentialsの65クレジットという数字は、Core相当の45クレジットと、EDR（XDR for Endpoints）の20クレジットを足したものです。
計算機の上では別々の機能として積み上がっているので、「EDRだけを一部の端末に足したい」といった買い方もできます。

Proは「全部入りの最上位」ではなく「サーバー向けの別系統」です。普通のパソコンにProの機能を有効にしても、守りが劇的に強くなるわけではないのに費用だけが約6.7倍になります。
なお、パッケージごとの細かい機能の対応可否は契約形態や時期によって変わることがありますので、最終的な範囲はお見積り時に必ずご確認ください。

▶ 関連記事：法人向けサーバーセキュリティソフトの選び方｜Windows/Linuxサーバーを守る製品比較と費用相場【中小企業向け】

台数が増えれば安くなる？──数量による段階値引きは廃止されました

従来のトレンドマイクロ製品は、購入本数が増えるほど1本あたりの単価が下がる「ランク制」でした。しかしクレジット制ではこの仕組みがありません。公式のお知らせにこう書かれています。

「新ライセンスでは数量によるラダーはございません。」
（トレンドマイクロ「2026年上半期トレンドマイクロ SaaS 製品に関するお知らせ」より）

つまり、10台でも1,000台でも1クレジットは170円です。
先ほどの台数別シミュレーションがきれいな比例になっていたのは、この理由によります。
「台数をまとめれば単価が下がるはず」という前提で予算を組むと、見積りを見たときにずれます。

項目	従来の個別ライセンス	TrendAI Flex（クレジット）
数量による値引き	購入本数のランクで単価が下がる	なし（一律170円）
更新時の単価	新規より安いことが多い	新規・更新・追加とも同額
複数年契約	1年版〜5年版の商品があった	1年版は型番変更、2年版〜5年版は廃盤。最長5年で買い方が変わった
ライセンスキー	製品ごとにシリアル等が必要	契約ごとに1つ
機能の追加	都度ライセンスを購入	クレジットを割り当てるだけで有効化

値引きがなくなったのは残念ですが、代わりに「どの機能にいくら使っているか」がはっきり見えるようになったのは利点です。契約期間中であれば、使っていない機能のクレジットを別の機能へ回せます。

買いすぎたクレジットはどうなる？

ここは実務で必ず確認しておきたいところです。結論は「余らせると損、足りなくても止まらない」です。

状況	どうなるか
契約期間が終わったときに未使用クレジットが残っている	失効します。翌期間への繰り越しや払い戻しはできません
契約期間の途中で使わない機能が出てきた	他のソリューションへ自由に再割り当てできます
利用が一時的にクレジット残高を超えた	保護は継続します。コンソールに超過の警告と追加購入の案内が表示されます
年度の途中で社員が増えた	追加クレジットをいつでも購入でき、契約期間も既存の契約に合わせられます

「足りなくなったら守りが止まる」わけではないので、最初から多めに買う必要はありません。余ったぶんは失効してしまうので、まずは実際の台数ぴったりで始めて、増えたときに追加するほうが無駄が出ません。

クレジット制が使えない製品もある？

あります。TrendAI Flexの対象は Trend Vision One（SaaS）のソリューションに限られ、次の製品には適用されません。

• Worry-Free（ウイルスバスター ビジネスセキュリティ／ビジネスセキュリティサービス）
• Deep Security
• Deep Discovery
• TippingPoint
• お客さまがホストする（自社サーバーに設置する）タイプの製品
• MSPモデルで提供される製品

これは中小企業にとってはむしろ朗報です。
クレジット制が分かりにくいと感じる会社には、ウイルスバスター ビジネスセキュリティサービス（VBBSS）という従来どおり「1ユーザーいくら」で買える選択肢が残っているということだからです。

▶ 関連記事：ウイルスバスター ビジネスセキュリティサービス（VBBSS）とは？プラン・対応OS・料金とオンプレ版からの移行を中小企業向けに解説

中小企業はどれを選べばいい？──当社取扱4つの横並び比較

ここまでの内容をふまえて、アーデントが取り扱っているトレンドマイクロ製品を並べます。いずれも税別・1ユーザー（1台）あたりの年額で、最低契約数は1からです。

項目	ウイルスバスター ビジネスセキュリティサービス （VBBSS）	VBBSS マネージドXDR	TrendAI Endpoint Security Core	TrendAI Endpoint Security Essentials
ライセンスの買い方	1ユーザーいくら （クレジット制の対象外）	1ユーザーいくら （クレジット制の対象外）	クレジット制 （45クレジット）	クレジット制 （65クレジット）
年額（税別）	6,600円 （月換算550円）	14,400円 （月換算1,200円）	7,650円 （月換算638円）	11,050円 （月換算921円）
30台の年額（税別）	198,000円	432,000円	229,500円	331,500円
守れる範囲	パソコンが中心（Windows／Mac）。サーバー・メール・クラウドの統合管理は対象外	同左。EDRの監視・運用支援つき	パソコン＋基本的なサーバー。スマホ・メール・クラウドはクレジット追加で同じ画面に統合できる	同左＋XDR。追加した機能まで横断して相関分析・一元管理
EDR・XDR	×	〇（監視・運用支援つき）	△（20クレジット追加で可）	〇
機能の後づけ	オプション追加は不可	オプション追加は不可	クレジットを割り当てるだけで追加可	クレジットを割り当てるだけで追加可
月次レポート・初動対応支援	×	〇	×	×
向いている会社	まずコストを抑えて確実に守りたい。IT担当者がいない	EDRは欲しいが自社で運用する人がいない	将来メールやクラウドまで1つの画面にまとめたい	侵入されたあとの検知・対応まで自社で見たい
詳細	詳細を見る	詳細を見る	詳細を見る	詳細を見る

30台で比べると、いちばん安いVBBSS（198,000円）と、EDRまで入れたEssentials（331,500円）の差は年133,500円。
月にすると約11,100円です。
「侵入されたあとに気づける仕組みを、月1万円ちょっとで買うかどうか」という判断になります。

なお、VBBSSとTrendAI Endpoint Security Coreは金額こそ近い（6,600円と7,650円）のですが、設計思想が違います。VBBSSは「パソコンを守るための完成品」、Coreは「これから機能を足していくための土台」です。メールやスマホ、クラウドまで同じ画面で見たいならCore以上、パソコンだけ守れればよいならVBBSSのほうが分かりやすく運用できます。

他社製品も含めて横並びで比較して選びたい方は、法人向けセキュリティソフト7社一括比較もあわせてご覧ください。

▶ 関連記事：Trend Vision One とウイルスバスター ビジネスセキュリティサービスの違いは？

費用を抑える方法はある？──デジタル化・AI導入補助金

クレジット制になって数量値引きがなくなった以上、コストを下げる現実的な手段は補助金の活用です。セキュリティ製品は「デジタル化・AI導入補助金」の対象になり得ます。

枠	補助額	補助率
通常枠	5万円〜450万円	原則1/2（小規模事業者は要件により最大4/5）
セキュリティ対策推進枠	5万円〜150万円	小規模事業者2/3・中小企業1/2。サービス利用料は最大2年分が対象

申請にはSECURITY ACTIONの自己宣言IDとGビズIDが必要で、交付決定の前に発注・契約したものは対象になりません。「先に買ってから申請する」ができないので、導入時期と申請時期の逆算が必要です。補助額・補助率・要件は年度ごとに変わりますので、必ず最新の公募要領をご確認ください。

▶ 関連記事：セキュリティ対策の費用は補助金で抑えられる？デジタル化・AI導入補助金2026の対象・補助率・申請の流れ【中小企業向け】

いま確認しておくべき期限は？

ライセンスの刷新にともなって、いくつかの手続きに期限が設けられています。とくに1つ目はまもなく期限ですので、心当たりのある方は今日中にご確認ください。

いつ	何が終わる／変わるか	対応
2026年9月30日	法人カスタマーサービス＆サポートの全サービス提供終了（保有ライセンス一覧・更新定価見積・体験版・最新プログラム・最新パターンファイル等）	移行先の Trend Business Center への登録。無料で数分で終わります
2026年8月14日 （終了済み）	契約者・サポート窓口の変更、各種アクティベーションコード発行、OSJFシリアルの新規提供が終了	該当する手続きは Trend Business Center で行う
2026年3月31日 （終了済み）	TSSLライセンスの販売終了（追加・更新を含む）	更新・追加のときも TrendAI Flex の「新規」を購入する
2026年1月26日〜	Trend Business Center での申請時に契約月数の入力が必須に	申請時に契約月数を用意しておく

Trend Business Center への登録は、「契約窓口」「サポート窓口」に登録したものと同じメールアドレスをログインIDとして登録する必要があります。担当者が退職している場合はそのメールアドレスが使えないことがありますので、早めにご確認ください。

▶ 関連記事：トレンドマイクロ製品のサポート終了はいつ？ウイルスバスター・Apex One・Deep Securityの後継製品と移行先の一覧【2026年9月最新】

見積りを取る前に、何を用意すればいい？

クレジット制は「何を、いくつ、何年」が決まれば金額が一意に出ます。逆に言えば、この3つが曖昧なままだと見積りも曖昧になります。次の順番で準備すると、話が早く進みます。

順番	やること	なぜ必要か	費用
1	パソコン・サーバーの台数を数える（ノートPC、デスクトップ、サーバーを分けて）	エンドポイントは「台」で課金されるため	0円
2	メールを使う人数を数える（共用アドレスも含めるか確認）	メールは「人」で課金されるため	0円
3	社用スマホ・タブレットの台数を数える	モバイルは1台5クレジットと安く、足しやすい	0円
4	EDRが必要な端末を決める（全台か、重要な端末だけか）	1台あたり20クレジットの差になるため	0円
5	契約年数を決める（1年か複数年か）	複数年は期間全体分を初回に一括付与されるため	0円
6	すでに導入済みなら、Proと判定されている端末がないか管理画面で確認する	1台あたり6.7倍の差になるため	0円
7	販売パートナーに見積りを依頼する	価格表とクレジット計算機はパートナーポータルにあるため	―

1から6までは、すべて費用ゼロで今日できます。
そして、この6つが揃っていれば、見積りは1往復で出ます。
逆に台数が固まっていないまま相談すると、条件を変えた見積りを何度も作り直すことになり、導入までの時間が余計にかかってしまいます。

よくある質問

Q. Trend Vision One の価格を自分で計算することはできますか？

A. 必要クレジット数の一覧はトレンドマイクロの公式オンラインヘルプで公開されているので、「必要クレジット数 × 170円 × 台数 × 年数」で概算は出せます。
ただし正式なクレジット計算機は管理コンソールの中（すでに契約している会社向け）にあり、価格表もパートナーポータルへ移りましたので、正確な金額は販売パートナーにご確認いただくのが確実です。

Q. 1クレジット170円は、どの会社でも同じですか？

A. 公式に「数量や契約期間に関わらず標準化されている」と案内されており、新規・更新・追加のいずれも同一単価です。
ただし価格は予告なく変更される場合がありますので、実際の見積り時点の単価をご確認ください。

Q. 台数が多ければ安くしてもらえませんか？

A. クレジット制では数量による段階値引き（ラダー）が廃止されました。
公式のお知らせにも「新ライセンスでは数量によるラダーはございません」と明記されています。
コストを下げたい場合は、補助金の活用や、EDRを全台でなく重要な端末だけにするといった構成の見直しが現実的な手段になります。

Q. クレジットが足りなくなったら、保護は止まりますか？

A. 止まりません。一時的に残高を超えてもプラットフォームは稼働を続け、コンソールに超過の警告と追加クレジット購入の案内が表示されます。そのため、最初から多めに買っておく必要はありません。

Q. パソコン1台なのに300クレジット使われている、と言われました。なぜですか？

A. 変更監視・セキュリティログ監視・サーバー向けの侵入防御ルール・推奨設定の検索などが有効になっていると、その端末は「Endpoint Security Pro」として判定されます。
初期設定のポリシーでも該当する場合がありますので、管理画面の Endpoint Inventory でパッケージを「エンドポイント セキュリティ Pro」で絞り込み、対象の端末を確認してください。

Q. 従業員10名の会社でも導入できますか？

A. できます。
最低契約数は1からですので、10台でも問題ありません。
10台でエンドポイント保護だけなら年76,500円（Core）〜110,500円（Essentials）が目安です。
ただしIT担当者がいない会社では、機能を足せるクレジット制よりも、はじめから完成しているウイルスバスター ビジネスセキュリティサービスのほうが運用しやすい場合もあります。

Q. ウイルスバスター ビジネスセキュリティサービスもクレジットで買うことになりますか？

A. いいえ。
Worry-Free（ウイルスバスター ビジネスセキュリティ／ビジネスセキュリティサービス）はクレジット制の対象外で、従来どおり1ユーザーいくらの年額ライセンスです。
Deep Security、Deep Discovery、TippingPoint、お客さまホスト型製品、MSPモデルの製品も同様に対象外です。

Q. すでに買ってあるトレンドマイクロのライセンスはどうなりますか？

A. 失われません。
公式FAQには「すでに個別の Trend Vision One ソリューションSKUを購入している場合でも、価値を失うことはありません。
ソリューションSKUは自動的に Credits に変換され、Credits残高に寄与します」と明記されています。
既存のライセンスはコンソール上で自動的にクレジットへ換算され、契約期間の終わりまでそのまま使えます。

Q. IT担当者がいなくても運用できますか？

A. クレジット制そのものは購入の仕組みなので、運用の難しさに直結するわけではありません。
ただし「どの機能にクレジットを割り当てるか」を決める人は必要になります。
社内に判断できる方がいない場合は、EDRの監視まで任せられる VBBSS マネージドXDR や、外部のセキュリティ運用サービスの利用もあわせてご検討ください。

Q. まず何から相談すればよいですか？

A. パソコンの台数、メールを使う人数、社用スマホの台数の3つをお知らせいただければ、概算のクレジット数と年額をその場でお出しできます。
すでにトレンドマイクロ製品をお使いの場合は、現在の契約内容が分かる書類（見積書や納品書）もあわせてご用意いただくと、移行した場合との比較までご案内できます。

▶ 関連記事：エンドポイントセキュリティの費用はいくら？EPP・EDR・MDRの料金相場と補助金で抑える方法

▶ 関連記事：法人向けセキュリティソフトの料金・月額相場はいくら？費用の内訳と補助金で抑える方法【2026年版】

▶ 関連記事：Trend Vision One Email and Collaboration Security（V1ECS）とは？Cloud App Securityからの移行と料金

まとめ

Trend Vision One（TrendAI）の価格は、2026年1月からクレジット制に一本化され、「必要クレジット数 × 170円 × 台数 × 年数」で決まるようになりました。
中小企業でよく使う構成なら、エンドポイント1台あたり年7,650円（Core）から11,050円（Essentials）。30台なら年229,500円〜331,500円が目安です。
ただし数量による段階値引きは廃止されたため、台数をまとめても単価は下がりません。
そして最も注意したいのが、変更監視や推奨設定の検索などを有効にしていると1台300クレジット（年51,000円）のProと判定される点です。初期設定のままでも該当する場合があり、金額はおよそ6.7倍になります。
今日できることは、パソコンの台数・メールの利用人数・社用スマホの台数を数えることと、すでに導入済みならProと判定されている端末がないかを管理画面で確認することです。どちらも費用はかかりません。
そのうえで、クレジット制が分かりにくいと感じるなら、クレジット制の対象外であるウイルスバスター ビジネスセキュリティサービスという選択肢も残っています。自社の規模と、社内に運用できる人がいるかどうかで選び分けてください。